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2,000種類以上ある仮想通貨のなかでも、特異な存在の仮想通貨がリップルです。

決済や送金の手段として、円やドルなどの法定通貨に代わる通貨としての利便性が、もともとはビットコインなどの仮想通貨の特徴でしたが、リップルは取引サービスを仲介するだけで、それ自体を送金するわけではありません。

特徴をふくめて、今後の可能性について予測してみました。

ブリッジ通貨としてのリップル

リップルは、それ自体を送金したり、支払い手段として使用する通貨ではありません。

円やドルなどの通貨をつなげて、両替を速やかに実施し、決済や送金の利便性をはかる仮想通貨です。

そのため、リップルのことを「ブリッジ通貨」と言っています。この取引のなかだけで使われるので、この取引のなかで消費されて最終的にはリップルは残りません。

通常、日本からアメリカに送金をする場合、円をドルに両替して送金します。両替の手数料がとれられるばかりでなく、送金の手数料も取られます。時間もかかります。

これをリップルのような「ブリッジ通貨」を使うと、瞬時に両替を行い、送金が可能になります。企業や個人の送金者にとっても、金融機関にとってもお互いにメリットがある取引ができます。

もちろん、リップルもブロックチェーンの技術を使っています。その技術を使いながら、そこにブリッジ機能をもたせたのがリップルです。

仮想通貨リップルの相場の推移

公開後のリップル

まず、リップルの特徴を説明する前に、リップルの相場がどうなっていたかについてふれてみます。

リップルは、2013年の始めにリリース(公開)されました。リップルの通貨単位はXRPですが、当初は、1XRP=約0.6円です。

取引サービスの仲介ですから、個人と個人よりも銀行間や企業と銀行の間の取引サービスに役立つ仮想通貨でしたから、まだ、仮想通貨そのものが信用されていない時期にはどうしても評価が低くなります。

それもあって、しばらく低迷するのですが、その年の12月に約6円に急騰します。

この値上がりの要因は、リップルそのものが普及しはじめたというよりは、中国の人たちの仮想通貨の爆買いです。

ビットコインをはじめ、仮想通貨の売買に大量の中国マネーが投入され、当時の主要な仮想通貨は軒並み、急騰します。

しかし、その直後から中国政府がビットコインの売買を禁止した関係で、一気に急落します。

リップルコインも、2014年1月には、1.7円まで下がりました。その後、多少は持ちなおすのですが、上がるどころかさらに下がり、2014年6月には0.4円程度まで下がります。

公開直後よりも値が下がってしまうのですが、リップルコインの値が上がるのはその年の11月以降です。12月末には約3円まで上がり、リリース時の5倍になりました。

上昇した理由には、欧米の金融機関の動向が関係しています。リップルを取引サービスの仲介通貨として採用する金融機関が登場したり、ドイツの銀行がリップルを使った、ドイツからアメリカへの国際送金を導入したりしたからです。

リップルは、個人間の取引サービスというよりも、金融機関相互の取引で手数料が圧倒的に安かったり、時間がかからない仮想通貨ですから、そこに注目してリップルを活用してくれれば、実際にリップルの需要がふえ、それがリップルの相場を動かすことにつながっていきます。

低迷していたリップル

そうした値動きの第一弾が、このときにスタートしたわけです。しかし、これは一時的な話題を提供し、リップルを急騰させたにすぎませんでした。

ふたたび、リップルは低迷期に入り、2016年6月には、リリース時と同じ0.6円にまで下がります。

リップルへの信用が少しずつ増すなかで、取引サービスへのリップルの採用が大手企業などにも広がっていくなかで、徐々にリップルの評価も上がってはいきますが、それもせいぜい1円以内の上昇でした。

仮想通貨元年(2017年)とリップル

この状態で、2017年の仮想通貨元年をむかえるのですが、3月からとんでもない事態が生まれます。

3月1日にはまだ0.69円だったリップルが、3月下旬には1円を超えます。4月になると、さらに急騰し、4月29日には6.15円(Coingecko調べ)、5月5日には10.45円、5月8日には22.83円。

とうとう5月17日には44.97円に高騰しました。5月21日現在でも40円を超えています。

とんでもない急騰ぶりです。3月はじめにリップルを1万円ほど持っていた人は、60万円を超えた資産に膨れ上がっています。10万円持っていた人は、600万円です。

まさに仮想通貨バブルです。

銀行間取引における仮想通貨の活用~フィンテックの進展~

一体、何がおきたのでしょうか? 実は、日本では4月1日に改正資金決済法が施行され、はじめて法的に仮想通貨が通貨として承認されることになりました。この影響です。

法律の施行前後から、これまで仮想通貨による取引に参加してこなかった金融機関が動きだしました。

皆さんもご存じなように、お金の支払いや送金で銀行を使うと、手数料がたくさん取られます。インターネットバンキングが広がっていますが、振込の時間は早くなり、いちいち窓口にいかなくても振り込めて、とても便利ですが、手数料はかかります。

もっと安い手数料で振込みができないかと思っている人は大勢います。このニーズに応えて、リップルを使って24時間、いつでも安く、速く振り込める体制ができれば、私たちにとってもとても都合がいいですね。

いま、この取引サービスの実現にむけて、金融機関で実証実験がすすんでいます。

5月19日に、SBIホールディングがSBI Ripple Asiaと共同で、「内外為替一元化コンソーシアム」に新たに秋田銀行、名古屋銀行、三菱UFJ信託銀行が参加することになり、これで参加金融機関は59になったとの発表がありました。

その発表のなかで、「今年度中の商用化開始を見据えて」先端的実験を並行して行っていくとのことです。

金融とテクノロジーをつなげるフィンテックが急速に拡大していくなかで、必然的な動きですが、仲介サービスとしての仮想通貨リップルが急浮上してきています。

まとめ~リップルの今後の可能性~

まだ実験段階の「内外為替一元化コンソーシアム」です。これが今年度中か来年度には確実に実現しますので、そのときのリップルの評価をどうなることでしょうか。

このプロジェクトは、昨年10月にスタートしました。そのときに参加した金融機関は、地方金融機関とインターネット専業銀行など42行です。この後も参加がつづき、59行に増えたわけです。

三菱東京UFJ銀行が、4月30日に独自仮想通貨「MUFGコイン」を来春には一般の人向けに発行するために、とりあえず全国の行員を対象に実証実験を開始したとの発表が報道されました。

フィンテックが急速に拡大していっています。とりわけ、決済や送金サービスの世界で、速さと安さといつでも取引のできる24時間サービスの実現をむけて、通貨取引へ仮想通貨が次々に取り入れられています。

リップルは、こうした通貨革命とも思えるフィンテックの急速な拡大のニーズに応える、かっこうの仮想通貨です。

それが5月に入ってからの、リップルのとんでもない値上がりの背景にあります。リップルに先行投資した人々のなかでも、これだけの値上がりを予想した人は少なかったのではないかと思います。

なんといっても3月からで60倍を超えています。ビットコインですら、3月以降では14万円が、5月21日に26万円です。ほぼ2倍にすぎません。

これだけの急騰をした仮想通貨がリップルですが、単なる一過性に終わらない根拠があることがこれまでの説明でもお分かりかと思います。

しかも、リップルを使った取引サービスの本格化は、これから来年度へ向けてです。

今後の相場のさらなる上昇に期待して、多少ともリップルを購入しておいてはいかがでしょうか。

一番簡単に有望な仮想通貨に投資する方法

現在仮想通貨は種類が様々存在しており、

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