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今回はビットコインの今までのチャートを見て何が分かるのかを解説していきたいと思います。

ビットコインの価格

管理者

銀行口座のシステムは銀行が管理しています。何かトラブルがあった時は銀行が解決してくれます。また、顧客はシステムに接続して様々なことが出来ますが、他の顧客の情報などは見れないようになっています。

一方、ビットコインは銀行口座のシステムとは全く違います。

一元管理している管理者は存在しません。巨大サーバーなどが無く、全員が対等の立場になってやりとりします。

このシステムをP2Pと言います。

ビットコインは全ての取引が公開されており、どのアドレスからどのアドレスに送金したか?などが全て確認可能になっています。このため、極めて高い透明性と匿名性が同居していることになります。

つまり、利用者みんなで管理しているのがビットコインの特徴ということになります。

マイニング

ビットコインではプルーフ・オブ・ワークという承認方式を採用しています。

ビットコインを新規に得ることをマイニングと呼んでいます。

このマイニングには膨大な量の計算式を解かなければいけないので、高性能なコンピュータが次々と投入されています。

ノンスっを見つけるために投入される高性能コンピュータはあまりにも高性能なので、一般家庭にあるようなパソコンではマイニングで勝つ可能性は限りなく小さいという状態です。

発行上限枚数

ビットコインには発行上限枚数が決まっています。法定通貨のように国や中央銀行の方針で増やしたりすることは出来なくなっています。

つまり流通量は限られているので、需要が高まれば価値向上に繋がり、価格に反映する仕組みになっています。

逆に、何かバッドニュースが流れたりして誰もその通貨に見向きもしなくなったら、その通貨の価値はなくなり、無価値状態に陥ることになります。

過去のチャート

ビットコインの過去の価格推移を確認することにしましょう。

最初の取引

ビットコインは2009年に一般公開されました。

当時、ビットコインはほぼ無価値といってもいいような状態です。そんなビットコインを使っての初めての実店舗取引はピザだったと言われています。

今となっては分かりませんが、そのピザ屋がなぜビットコインと交換したのかが謎というレベルの話ですよね。

1BTC=1円以下の状態です。

2010年7月に雑誌にビットコインが取り上げられて、1BTC=7円程度まで上昇しました。

2011年6月には、最初のビットコインバブルと言われ、メディアに注目されました。

この時で、1BTC=1,489円にまでなっています。

2013年3月にはキプロス危機によってビットコインの価格が上昇したというニュースが流れました。

1BTC=4,600円にまで上昇しています。自己資産を仮想通貨に分散したと言えますね。また、最初のビットコインATMがアメリカに設置されたのもこの時期です。

2013年12月には、NHKでビットコインの特集が組まれて、なんと1BTC=123,100円まで上昇しました。1年もかからず30倍上昇しているのは激しすぎですね。

2014年2月にマウントゴックスが閉鎖となりました。この事件がきっかけで今日まで「怪しい、怪しい」と連呼する人がいるわけですね。

この時、1BTC=18,280円まで一気に下がりました。2か月でこの下落幅は凄い。

その後は30,000円~40,000円を推移し、2016年まで維持されてきました。

現在の価格

その後、2016年の1年で信じられない上昇がありました。

2016年の年初は40,000円前後でしたが、年末には140,000円まで上昇して驚愕しました。

2017年現在(3月20日)では、120,000円で推移しています。

下落ポイント

マウントゴックス

やはり、管理者や運営元がいないのでネガティブなニュースには弱い印象があります。

運営元が存在すれば、保護する役割も多少は可能でしょうが、存在しないのでネガティブなニュースが流れれば流れたままです。

しかも、悪い噂は余計にひどく伝わるでしょうから価格の下落にも反映されていますよね。

マウントゴックスの事件の前後では120,000円→18,000円という値動きがありました。

目には見えない通貨だからこそ、こういった事件は命取りになりかねません。

この点は、ビットコインに限らず仮想通貨全般に言えるリスクと言えると思います。

中国政府の方針

度々おこっている中国政府のビットコイン規制ですが、ビットコイン取引の8割以上は中国人と言われるほどですからさすがに影響力は大きいです。

人民元に不安要素があるとも言えますが、一つの国の政策がチャートに影響するのはなかなか凄いです。いかに中国の富裕層の分散投資に役立っているかが分かりますね。

また、中国では他国の通貨を保有することを禁止される政策もあることから、一旦ビットコインに交換し、それから米ドルなどに両替している人もいるようです。

上昇ポイント

メディア

上昇ポイントとしては、雑誌の特集やメディアに大きく取り上げられたなどが要因に挙げられます。

日本でもNHKに取り上げられた時は、一気に上昇していますね。

ビットコインに運営元が存在していたら、価格上昇にこんなに時間がかからなかったとも言えます。

プロモーションという部分においては、ビットコインを保有する人々のボランティア活動くらいしかないものですから世界に受け入れられるまでかなり時間がかかりました。

特に最初の数年はずっと1円以下の価格推移でしたから、奇跡の上昇とも言えますよね。

最近の未公開仮想通貨ではビットコインの教訓を生かしているのか、運営元が存在しているものもあります。

そうすることで、広告などで認知度を上げることも出来るようになるし、プレセール交換で得た資金をインフラ整備に使い、通貨の品質を高めることも出来るようになります。

仮想通貨は需要がなければただの数字なので、その辺のマーケティング戦略は今後どの通貨にも必要になってきます。

まとめ

ビットコインに限って言えば、公開直後から数年はずっと価格の上昇もなく推移していました。

しかし、上昇のタイミングではかならず、何かしら外的要因が影響しています。

特に、高度な決済ネットワークシステムなどは雑誌やメディアで取り上げられなければ認知されにくい内容ですし、また技術的なことなので理解することもなかなか難しいと思います。

それでも、NHKなどの信頼性が高い番組や放送局、雑誌などで取り上げられれば費用対効果が抜群です。

2017年3月10日にはビットコインがETF否決になり、その直後に15%程度一気に暴落しました。

勿論、直前までの高騰はETF可決に期待する投資家によるものだったのかもしれませんが、そういった情報に価格が変動されやすいので常にアンテナを張っておくことは必須と言えます。

ちょうど、ビットコインがETF否決になった時から、急にイーサリアムが暴騰し始めたのも興味深いですね。

イーサリアムに関しては今月の30日に、【マイクロソフトとの提携】についての何かしらのニュースが出ると言われていますので価格上昇が予測されています。

投機目的であれば、こういった情報収集は必須ですし、短期でのトレードは価格変動が激しいので危険性が高いとも言えますので、くれぐれも慎重に行ってくださいね。

最後まで読んで頂きありがとうございました。

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